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“BEV1本やり”になれない日本
世界では、「ポスト内燃機関 ＝ バッテリー式電気自動車（BEV）」という認識で、欧州メーカーと国策が一体化して動いている。

一方、日本は社会も各メーカーのスタンスも異なることから、“BEV1本やり”というスタンスには慎重で、日本としてどのパワートレイン（エンジンで発生させた動力を車輪に伝える装置）がいいのかという合意形成すらされていない。

日本が決断しきれないうちに、欧州メーカーはさらにBEVを推進。
それは日本のメーカーの想定以上のスピードで広まり、次世代パワートレインはBEVで決まりという既成事実が積み上げられ、結果、日本メーカーはそちらに引っ張られている状況だ。

コモディティ化しやすいBEV
電気、半導体、造船――過去に日本の「お家芸」だった産業は、世界市場においてことごとく敗れ去った。
過去の成功体験から抜け出せなかったことが要因という話は読者も知っているだろう。固執したくなる理由もわからなくもない。
せっかく開発した技術で、しかも収益の柱を手放すというのは勇気がいるからだ。それが自動車業界ではハイブリッド車（HV）が当てはまる。

トヨタ自動車は全方位戦略を取っているが、本音は広がっていない水素エンジン車を推進したいように見える。
簡単に言えば、水素エンジンはガソリンの代わりに水素を燃やして動力を得るエンジンのため、カテゴリーとしてはガソリン車と似た感じの内燃機関になる。
水素に酸素を混ぜて燃やすので、排出されるのは基本的に水だけ。二酸化炭素が発生しないのでカーボンニュートラルにはうってつけのパワートレインだ。

また、BEVはコモディティ化（類似製品の登場で市場価値が低下すること）するので、自動車製造技術に深い造詣がなくても生産できる。
アップルやグーグルが自動車業界に参入しようとするぐらいだから参入障壁の低さがわかる。

既存の自動車メーカーは建前上、「新規参入者が増えて自動車業界が盛り上がってうれしい」と発言するだろうが、誰がどう考えても内心は

「新規参入者は競争相手が増えるだけで、パイの奪い合いになる」

と快く思っていないはずだ。

「モノづくり」という言葉は、日本人の心を刺激するが、水素エンジンはガソリンエンジンからの応用もききやすいので、既存の知識と技術を生かしやすく、雇用も維持しやすくなる。

暗礁に乗り上げたカーボンニュートラル
日本車は信頼性も高く10年以上簡単に使用できるため（商用車ならより長い）、2050年までに、新車をすべてBEVで販売し、すでに街の中を走っている車までBEVに入れ替えることはほぼ不可能に近い。
日本政府が掲げた2050年のカーボンニュートラルは、すでに半分暗礁に乗り上げていると言っていいだろう。

しかし、ガソリンエンジンから同系統である水素エンジンに入れ替えるというのであれば、かなりコストが安くあがる。
トランスミッションも残るのでクラッチやシフト操作も残るので運転する楽しみが残る。つまり、既存のガソリン車をカーボンニュートラル対応に切り替えるには、水素エンジンの方は親和性が高いのだ。

豊田社長は

「多くの自動車メーカーが、2030年から40年頃をターゲットにバッテリーEVへのシフトを目指している。ところが現実には、これから売り出す新車をEVにするだけでは2050年のゼロカーボンは達成できない。保有車…すでに誰かの愛車になっている車にも選択肢を残していくことが大切」

と遠回しにコンバート（変換）する必要性を訴えた。


オセロの駒をひっくり返すことに成功し、BEVで確定しつつある世界を、再びひっくり返したいのなら、水素エンジンは有力候補になるだろう。
あとは、トヨタを中心に日本の各メーカーどの位覚悟を決められるか。そして、外国メーカーにも開発してもらえるかにかかっている。

自動車業界が100年の一度の変革期なら、味方を増やし、不服かもしれないが特許は諦めて技術をシェアし、一定の先行者利益が減っても、日本のモノづくりにあう技術の車を売った方が、次の100年を勝者で迎えられる気がしてならない。